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創価学会系大広告に新潮が反撃


JCJ機関紙「ジャーナリスト」2003年11月号

週刊新潮が11月6日号から「新『創価学会』を斬る」という連載を始めている。「創価学会を斬る」は69年、政治評論家藤原弘達氏が書いた本の題で、それに対して創価学会から出版妨害の工作があり国会でも取り上げられるなど一大社会問題になり、学会が陳謝して公明党との関係を分離する宣言をした、という経緯がある。今回は、その第二の言論問題であるという意識で題名がつけられたようだ。

創価学会系の出版物に「新潮社」「週刊新潮」を名指した攻撃の記事が繰り返し載り、その特大活字による広告が新聞や車内吊りで目立つようになったのは今年の年明け頃からである。数年前から新潮社の雑誌記事をめぐる創価学会との訴訟沙汰が続き、学会側が勝訴するケースが多かったのでその"祝勝"的なキャンペーンかなと思っていたら、春から夏にかけて異常な増え方、それも同じタネを執拗に反復するのである。

これに対して新潮側が、材料と論理を整えての反撃に出たというところだ。ともかく学会メディアの広告量は凄まじい。新潮によると「第三文明」の中吊りは1〜2月で以前の15倍強に、「潮」も7.5倍に急増した。投下する広告費も当然激増している。

学会メディアがその主張を広報するのはひとまず自由としても、逆に週刊新潮への出広を控えるよう大手広告主に要請し、公明党議員が公立図書館から週刊新潮や文藝春秋を排除するように要求する、さらに学会批判を含む書籍の広告掲載を断るよう新聞社に圧力をかける、となると大問題だ。こうなるともう新潮社への一点集中攻撃にとどまらない出版・言論の自由へ征服であり、その規模は70年代の言論妨害事件を上回る。

70年の時は妨害に対して批判を展開する新聞などのメディアがあった。だが今は…と新潮は書く。大手紙から地方紙に至る新聞は、聖教新聞など学会系新聞の印刷を請け負って収入を得ているために学会への批判はおろか、池田大作氏へのインタビューなどをしきりに掲載する。90年代の前半まで学会たたきで売っていた新潮以外の週刊誌も最近では手控え気味だ。新潮への攻撃が「見せしめ」として奏功したのか。

私はこの春まで「第三文明」に問われれば語るなど、ある程度の協力をしてきた。それは私の最初の週刊新潮批判の本を80年代に出したのが同社だったこと、90年代には沖縄基地問題など自由に書く場を得られたことなどの縁によることだが、学会系のメディアに書くときはいくつかの了解を交わした上だった。一つは公明党に賛同しない、二つは池田氏賛美はしない、三つ目に新潮などのメディア批判はしても廃刊論とか撲滅論ではなく、事実に基づいた言論のやりとりで反省を促す、といったものである。

私は、週刊誌の政策の柱は全国的な広告でイメージの操作をすることだ、と第三文明に何度か書いた。今、学会誌は商業誌を上回る物量で有無をいわせぬ空気を醸成しようとしている。学会=公明党は政権与党でますます力を持つ。学会系メディアの振る舞いには厳しい注意が必要だ。


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